学会雑誌
「日本小児臨床薬理学会雑誌」投稿規定・執筆要項・著作権ポリシー
2026年3月改訂
▼投稿規定
▼執筆要項
▼著作権ポリシー
投稿規定
本誌は、日本小児臨床薬理学会（Japanese Society of Developmental Pharmacology and Therapeutics）の学会誌として、小児における薬物療法およびその関連領域に関する学術的成果を広く発信することを目的とする。
投稿原稿の著者は、日本小児臨床薬理学会の会員・非会員を問わない。すべての著者は、原稿内容を十分に理解し、投稿および掲載について同意しているものとする。
1．本誌は、原著、短報、ケースレポート、総説、編集者へのレター、その他編集委員会が認めた原稿を受け付ける。
2．投稿論文は、過去に公表されておらず、かつ他誌に投稿中でないものとする。ただし、プレプリントサーバや機関リポジトリ等における事前公開については、学会が別に定める著作権ポリシーに反しない限り、投稿を妨げない。
投稿言語は、日本語または英語とする。
1．投稿論文は、科学的・学術的に誠実に実施された研究に基づくものでなければならない。
2．著者は、捏造、改ざん、盗用その他の研究不正行為を行ってはならない。
3．投稿論文の内容の正確性および信頼性については、著者が責任を負う。
4．人を対象とする研究等、倫理的配慮を要する研究については、関連法規・指針を遵守し、所属機関の倫理審査委員会等の承認を得たうえで、その承認番号を論文中に記載する。
1．原稿は複数の査読者による審査を経て、編集委員会が掲載の可否を決定する。
2．編集委員会は、必要に応じて原稿の修正、掲載区分の変更を求めることがある。
3．掲載が決定された場合、著者は学会が指定する手続を行うものとする。
1．投稿論文の正式な受付日は、編集委員会または編集委員会が委託する機関により論文IDが付与された日とする。
2．編集上の事項を除き、掲載された論文の内容についての責任は著者が負う。
1．著者校正は原則として初校のみとし、印刷上の誤りの訂正に限る。
2．掲載料および別刷の取扱いについては、別に定めるところによる。
1．掲載論文の著作権（著作権法第27条および第28条の権利を含む）は、日本小児臨床薬理学会に帰属する。詳細は日本小児臨床薬理学会著作権ポリシーによる。
利益相反の開示については、日本小児科学会が定める「利益相反に関する規則」に従い、投稿時に申告するものとする。
執筆要領（解説を含む）
本執筆要項は、本誌が求める水準を満たした原稿を作成できるよう、従来の執筆要項に含まれていた全ての規定内容を保持したうえで、原稿の体裁、構成、記載方法および注意点を具体的かつ詳細に示すものである。不適切な書式、記載漏れ、規定逸脱による投稿後の差戻しや修正指示を未然に防ぐことを目的とする。
原稿はA4判用紙を使用し、印刷方向は縦とする。余白は上下左右それぞれ2.5 cm程度とする。フォントは、和文は明朝体、英文はTimes New Roman等のTimes系フォントを用いる。文字サイズは10〜12ポイントとする。本文、要旨、引用文献を含めて全体で統一する。
行間はダブルスペースまたはそれと同等とし、文字配置は左揃えとする。両端揃えは行わない。ページ番号は、表紙を第1ページとして通し番号を付し、すべてのページに表示する。
原著論文、短報およびケースレポートは、表紙、要旨、キーワード、本文（緒言、対象と方法、結果、考察、結論[考察の末尾に含めてもよい]）、謝辞（必要な場合）、著者の役割、利益相反、引用文献、図の説明、表、図の順に構成する。
総説は原著論文に準ずるが、対象と方法、結果、考察等の区分は必須としない。
編集者へのレターについては、形式を特に定めない。
4.1 表紙
住所、電話番号、E-mail）、原則として全著者のE-mailアドレスを、この順に記載する。和文論文の場合、論文題名、著者名および所属施設名については英文を併記する。著者の所属が複数ある場合は、著者名の後に上付き数字を付して対応させる。
4.2 要旨およびキーワード
和文要旨は400字以内、英文要旨は250語以内とする。要旨には、目的、方法、結果および結論を簡潔に含める。キーワードは5語以内とし、論文題名に含まれない語を用いる。
4.3 本文
本文は、緒言、対象と方法、結果、考察、結論の見出しを明示し、この順序で記載する。図表を用いる場合は本文中の出現順に番号を付し、該当する挿入箇所に、図表番号を【図1】，【表1】のように記載する。
4.4 謝辞
感謝の辞を付記する場合は、本文の後に「謝辞」として記載する。
4.5 著者の役割
全著者について、研究の着想、企画、データ取得、解析、論文執筆、最終承認等における役割を具体的に記載する。
[記載例]
著者Aは研究の着想および企画、データ解析、論文執筆を担当し、最終原稿を承認した
4.6 利益相反
利益相反については、日本小児科学会が定める利益相反に関する規則に則り、該当の有無にかかわらず必ず記載する。開示すべき事項がない場合は、「すべての著者において、本研究の内容に関連し、開示すべき利益相反はない。」と記載する。開示すべき事項がある場合は、著者名および内容を具体的に記載する。
◎開示すべき利益相反がない場合
[記載例]
すべての著者において、発表内容に関連し，開示すべき利益相反はない。
◎開示すべき利益相反がある場合：著者名と開示する内容を記載する。
[記載例]
発表内容に関連し，開示すべき利益相反を以下に示す。
1．役員・顧問：あり（著者名，XX 製薬）
2．株保有状態：あり（著者名，XX 製薬）
3．特許使用料：あり（著者名，XX 製薬）
4．講演料・原稿料：あり（著者名，XX 製薬）
5．受託研究費・共同研究費・奨学寄付金：あり（著者名，XX 製薬）
6．寄付講座所属：（著者名，XX 製薬）
4.7 引用文献
本文中の引用箇所には、上付き角括弧付き番号を引用順に付す。著者名は6名以下の場合は全員記載し、7名以上の場合は3名まで記載して他またはet al.とする。雑誌名の略記は、和文は医学中央雑誌、英文はIndex Medicusの形式に従う。
書式および記載例は、和文献、欧文献、単行本、訳書およびインターネット上の文書について、標記例に示す形式に従う。
[記載例]
【和文献】
1） 長谷川博司，古田盛，栗林俊治，津田実，薩川正広，鈴木基浩，他．本邦における放射性同位元素を使用したヒトマスバランス試験の現状と課題点に関するアンケート調査結果報告．臨床薬理 2015；46：265-272．
【欧文献】
2）Urso C, Brucculeri S, Caimi G. Employment of vasopressin receptor antagonists in management of hyponatraemia and volume overload in some clinical conditions. J Clin Pharm Ther 2015；40：376-385. （雑誌名の後ろのコンマ無し）
【単行本】
3）小坂樹徳．糖尿病の診断・スクリーニングに用いられる指標とそれらの相互関係．早藤弘（編）．糖尿病2第3版．日本臨牀1997：479-487．
4）日本臨床薬理学会（編）．臨床薬理学 第3版．医学書院，2011．
5）Giacomini KM, Sugiyama Y. Membrane transporters and drug response. Brunton LL, Lazo JS, Parker KL（Eds). The Pharmacological Basis of Therapeutics, 11th ed. NY：McGraw-Hill, 2006：41-70.
【訳書】
6）トンプソンL，シュスターCR（著）．田所作太郎，安東潔，柳田知司（訳）．行動薬理学．岩崎学術出版社，1972．［Thompson L, Schuster CR. Behavioral Pharmacology. Englewood Cliffs NJ：Prentice-Hall, Inc., 1968.］
【インターネット上の文書】
7）厚生労働省．「医療等分野における情報の利活用と保護のための環境整備のあり方に関する報告書」の取りまとめについて
［http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002k0gy.html（accessed 2012-11-05）］
4.8 図および表
図および表は1ページにつき1点とする。図のタイトルおよび説明文は、本文とは別にまとめ、図の前に配置する。表のタイトルおよび説明は表の原稿に含める。図表は原則として白黒とする。カラー図表の掲載料は実費負担とする。
略語は、要旨および本文中で初出時に正式名称を明記する。数字および記号は半角を使用し、数値と単位の間には半角スペースを入れる。単位は原則として英文略称を用いる。医薬品名は一般名を用い、製品名を記載する場合は初出時に括弧内で示す。製品比較など製品名で論じることが必要な場合、製品A、製品Bなどに置換し、製品名が繰り返されないよう配慮する。薬物動態パラメータの標記はEur J Clin Pharmacol 1988；35：1−7 に準ずる。
電子ファイル名には著者の姓を入れる。本文はWord 形式、図表はWord形式、Excel形式、PowerPoint 形式またはPDF形式とする。
日本小児臨床薬理学会 著作権ポリシー
日本小児臨床薬理学会雑誌に投稿され、掲載が決定された論文（以下「掲載論文」という）の著作権（著作権法第27条および第28条の権利を含む）は、学会に帰属するものとする。著作権譲渡は、掲載決定時に提出される著作権譲渡同意書に基づき行われるものとする。
学会は、掲載論文について、印刷物および電子媒体（J-STAGEを含むがこれに限らない）により、複製、公開、配布、保存、アーカイブ化等を行うことができる。また、学会は、編集・公開に必要な範囲で体裁の変更、電子化等を行うことができる。
学会は、著者に対し、以下の範囲において、無償かつ非独占的に掲載論文を利用することを許諾する。
第三者による掲載論文の利用については、著作権法に定める場合を除き、学会の許諾を要するものとする。
掲載論文は、学会が利用する電子ジャーナルプラットフォーム（J-STAGE）を通じて公開されるものとする。
掲載論文は、学会が利用する電子ジャーナルプラットフォーム（J-STAGE）を通じて公開されるものとする。
掲載論文の内容については著者がその責任を負うものとし、学会は掲載論文の内容に起因して生じたいかなる損害についても責任を負わない。
本著作権ポリシーは、学会の決定により改定することができる。改定後のポリシーは、日本小児臨床薬理学会雑誌または学会ウェブサイト上に掲載した時点から効力を生じる。
▼執筆要項
▼著作権ポリシー
投稿規定
第1条（本誌の目的）
本誌は、日本小児臨床薬理学会（Japanese Society of Developmental Pharmacology and Therapeutics）の学会誌として、小児における薬物療法およびその関連領域に関する学術的成果を広く発信することを目的とする。
第2条（投稿者の資格）
投稿原稿の著者は、日本小児臨床薬理学会の会員・非会員を問わない。すべての著者は、原稿内容を十分に理解し、投稿および掲載について同意しているものとする。
第3条（投稿原稿の種類および条件）
1．本誌は、原著、短報、ケースレポート、総説、編集者へのレター、その他編集委員会が認めた原稿を受け付ける。
- ・原著論文：小児における薬物療法及びその関連領域に関する論文で，独創性・新規性があり，かつ，科学的に価値のある事実あるいは結論を含むもの。
- ・短報：小児における薬物療法及びその関連領域に関する論文で，断片的または部分的な研究成果であっても、新規性あるいは重大な結果・見解を含むもの。
- ・ケースレポート：症例研究または調査研究等で得られた新しい知見や有意義なデータを含み、個別事例から得られた重要な知見を共有し、臨床および今後の研究に資することを目的とするもの。
- ・総説：小児における薬物療法及びその関連領域における特定の主題に対して，今日的な意義の高い知見，研究業績を総括し，体系化もしくは解説したもの。
- ・編集者へのレター：本誌に掲載された論文または当該分野の話題について、簡潔に意見、指摘、補足情報を述べる短い論考とし、建設的な学術的議論を目的とするもの。
2．投稿論文は、過去に公表されておらず、かつ他誌に投稿中でないものとする。ただし、プレプリントサーバや機関リポジトリ等における事前公開については、学会が別に定める著作権ポリシーに反しない限り、投稿を妨げない。
第4条（言語）
投稿言語は、日本語または英語とする。
第5条（倫理的配慮）
1．投稿論文は、科学的・学術的に誠実に実施された研究に基づくものでなければならない。
2．著者は、捏造、改ざん、盗用その他の研究不正行為を行ってはならない。
3．投稿論文の内容の正確性および信頼性については、著者が責任を負う。
4．人を対象とする研究等、倫理的配慮を要する研究については、関連法規・指針を遵守し、所属機関の倫理審査委員会等の承認を得たうえで、その承認番号を論文中に記載する。
第6条（採否審査）
1．原稿は複数の査読者による審査を経て、編集委員会が掲載の可否を決定する。
2．編集委員会は、必要に応じて原稿の修正、掲載区分の変更を求めることがある。
3．掲載が決定された場合、著者は学会が指定する手続を行うものとする。
第7条（原稿の投稿）
- 1. 論文の投稿は電子ファイルにより行う。
- 2. 投稿方法、原稿送付先、投稿料等の詳細は、学会ウェブサイトに掲載された指示に従うものとする。
- 3. 原稿送付先・問い合わせ先は日本小児臨床薬理学会編集室である。
〒761-0793 香川県木田郡三木町池戸1750-1 香川大学医学部小児科学講座内
日本小児臨床薬理学会編集室
E-mail pyakuri＠med.kagawa-u.ac.jp
電話: 087-891-2171 ファクシミリ: 087-891-2172
第8条（受付および掲載後の責任）
1．投稿論文の正式な受付日は、編集委員会または編集委員会が委託する機関により論文IDが付与された日とする。
2．編集上の事項を除き、掲載された論文の内容についての責任は著者が負う。
第9条（著者校正・掲載料等）
1．著者校正は原則として初校のみとし、印刷上の誤りの訂正に限る。
2．掲載料および別刷の取扱いについては、別に定めるところによる。
第10条（著作権）
1．掲載論文の著作権（著作権法第27条および第28条の権利を含む）は、日本小児臨床薬理学会に帰属する。詳細は日本小児臨床薬理学会著作権ポリシーによる。
第11条（利益相反）
利益相反の開示については、日本小児科学会が定める「利益相反に関する規則」に従い、投稿時に申告するものとする。
執筆要領（解説を含む）
1．目的
本執筆要項は、本誌が求める水準を満たした原稿を作成できるよう、従来の執筆要項に含まれていた全ての規定内容を保持したうえで、原稿の体裁、構成、記載方法および注意点を具体的かつ詳細に示すものである。不適切な書式、記載漏れ、規定逸脱による投稿後の差戻しや修正指示を未然に防ぐことを目的とする。
| 【解説】 |
|---|
| 執筆要項は単なる形式指定ではなく、編集委員会や査読者が公平かつ効率的に原稿を評価するための共通ルールである。適切な査読を受けるためには、内容以前に形式が整っていることが必要である。 |
2．原稿全体の体裁
原稿はA4判用紙を使用し、印刷方向は縦とする。余白は上下左右それぞれ2.5 cm程度とする。フォントは、和文は明朝体、英文はTimes New Roman等のTimes系フォントを用いる。文字サイズは10〜12ポイントとする。本文、要旨、引用文献を含めて全体で統一する。
行間はダブルスペースまたはそれと同等とし、文字配置は左揃えとする。両端揃えは行わない。ページ番号は、表紙を第1ページとして通し番号を付し、すべてのページに表示する。
| 【解説】 |
|---|
| 体裁が統一されていない原稿は、内容を評価する以前に読みにくいと判断され、査読前に差し戻されることがある。読みやすさのために小見出しやタイトルに太字やゴシック体を使用することは許容される。ダブルスペースは、査読者が修正やコメントを書き込むための国際的な標準である。 |
3．論文の構成および記載順
原著論文、短報およびケースレポートは、表紙、要旨、キーワード、本文（緒言、対象と方法、結果、考察、結論[考察の末尾に含めてもよい]）、謝辞（必要な場合）、著者の役割、利益相反、引用文献、図の説明、表、図の順に構成する。
総説は原著論文に準ずるが、対象と方法、結果、考察等の区分は必須としない。
編集者へのレターについては、形式を特に定めない。
| 【解説】 |
|---|
| 論文種別によって求められる構成が異なるため、投稿前に自分の原稿がどの種別に該当するかを必ず確認する。 |
4．各項目の記載方法
4.1 表紙
住所、電話番号、E-mail）、原則として全著者のE-mailアドレスを、この順に記載する。和文論文の場合、論文題名、著者名および所属施設名については英文を併記する。著者の所属が複数ある場合は、著者名の後に上付き数字を付して対応させる。
| 【解説】 |
|---|
| 表紙情報は、著者資格や利益相反の確認、編集部からの連絡のために用いられる。責任著者のみでなく、全著者のE-mailアドレスを記載することが求められる。 |
4.2 要旨およびキーワード
和文要旨は400字以内、英文要旨は250語以内とする。要旨には、目的、方法、結果および結論を簡潔に含める。キーワードは5語以内とし、論文題名に含まれない語を用いる。
| 【解説】 |
|---|
| 要旨は論文全体の要約であり、背景説明よりも、研究で何を行い、何が分かり、何が結論かを端的に示すことが重要である。 |
4.3 本文
本文は、緒言、対象と方法、結果、考察、結論の見出しを明示し、この順序で記載する。図表を用いる場合は本文中の出現順に番号を付し、該当する挿入箇所に、図表番号を【図1】，【表1】のように記載する。
| 【解説】 |
|---|
| 緒言、対象と方法、結果、考察、結論のセクション毎に改ページすることが望ましい。結果では得られた事実のみを記載し、解釈や評価は考察で行う。結果と考察を混在させることは避ける。図表は印刷時に適切な場所に配置されるので、挿入を希望する位置をテキスト中に示す。下図，次表などの表現を用いない。 |
4.4 謝辞
感謝の辞を付記する場合は、本文の後に「謝辞」として記載する。
4.5 著者の役割
全著者について、研究の着想、企画、データ取得、解析、論文執筆、最終承認等における役割を具体的に記載する。
[記載例]
著者Aは研究の着想および企画、データ解析、論文執筆を担当し、最終原稿を承認した
| 【解説】 |
|---|
| 著者の役割を明確にすることは、不適切な著者表示を防ぐために重要である。著者資格については、日本医学会の「医学雑誌編集ガイドライン」を確認する。 |
4.6 利益相反
利益相反については、日本小児科学会が定める利益相反に関する規則に則り、該当の有無にかかわらず必ず記載する。開示すべき事項がない場合は、「すべての著者において、本研究の内容に関連し、開示すべき利益相反はない。」と記載する。開示すべき事項がある場合は、著者名および内容を具体的に記載する。
| 【解説】 |
|---|
| 利益相反の記載は研究の信頼性を守るための必須事項であり、記載漏れは形式不備となる。 |
◎開示すべき利益相反がない場合
[記載例]
すべての著者において、発表内容に関連し，開示すべき利益相反はない。
◎開示すべき利益相反がある場合：著者名と開示する内容を記載する。
[記載例]
発表内容に関連し，開示すべき利益相反を以下に示す。
1．役員・顧問：あり（著者名，XX 製薬）
2．株保有状態：あり（著者名，XX 製薬）
3．特許使用料：あり（著者名，XX 製薬）
4．講演料・原稿料：あり（著者名，XX 製薬）
5．受託研究費・共同研究費・奨学寄付金：あり（著者名，XX 製薬）
6．寄付講座所属：（著者名，XX 製薬）
4.7 引用文献
本文中の引用箇所には、上付き角括弧付き番号を引用順に付す。著者名は6名以下の場合は全員記載し、7名以上の場合は3名まで記載して他またはet al.とする。雑誌名の略記は、和文は医学中央雑誌、英文はIndex Medicusの形式に従う。
書式および記載例は、和文献、欧文献、単行本、訳書およびインターネット上の文書について、標記例に示す形式に従う。
| 【解説】 |
|---|
| 文献形式の不統一は修正指示の原因となるため、必ず記載例を参照する。 |
[記載例]
【和文献】
1） 長谷川博司，古田盛，栗林俊治，津田実，薩川正広，鈴木基浩，他．本邦における放射性同位元素を使用したヒトマスバランス試験の現状と課題点に関するアンケート調査結果報告．臨床薬理 2015；46：265-272．
【欧文献】
2）Urso C, Brucculeri S, Caimi G. Employment of vasopressin receptor antagonists in management of hyponatraemia and volume overload in some clinical conditions. J Clin Pharm Ther 2015；40：376-385. （雑誌名の後ろのコンマ無し）
【単行本】
3）小坂樹徳．糖尿病の診断・スクリーニングに用いられる指標とそれらの相互関係．早藤弘（編）．糖尿病2第3版．日本臨牀1997：479-487．
4）日本臨床薬理学会（編）．臨床薬理学 第3版．医学書院，2011．
5）Giacomini KM, Sugiyama Y. Membrane transporters and drug response. Brunton LL, Lazo JS, Parker KL（Eds). The Pharmacological Basis of Therapeutics, 11th ed. NY：McGraw-Hill, 2006：41-70.
【訳書】
6）トンプソンL，シュスターCR（著）．田所作太郎，安東潔，柳田知司（訳）．行動薬理学．岩崎学術出版社，1972．［Thompson L, Schuster CR. Behavioral Pharmacology. Englewood Cliffs NJ：Prentice-Hall, Inc., 1968.］
【インターネット上の文書】
7）厚生労働省．「医療等分野における情報の利活用と保護のための環境整備のあり方に関する報告書」の取りまとめについて
［http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002k0gy.html（accessed 2012-11-05）］
4.8 図および表
図および表は1ページにつき1点とする。図のタイトルおよび説明文は、本文とは別にまとめ、図の前に配置する。表のタイトルおよび説明は表の原稿に含める。図表は原則として白黒とする。カラー図表の掲載料は実費負担とする。
| 【解説】 |
|---|
| 図のタイトルと説明(Figure legends)は本文中の利益相反の次に記載することにより、出版社が統一した書式で印刷する。図表は、著者が作成したものを拡大または縮小して適切な位置に配置するので、印刷時の大きさ（1段幅 76 mm以下、2段幅 160 mm以下、全頁 160×230 mm）を考慮し、拡大しても鮮明であり、縮小しても判読可能な文字サイズ、線幅となるよう作成する。使用する文字のフォントやサイズ、配置にも配慮すること。表は読みやすさと誌面レイアウトの観点から、原則として縦罫線を用いず、横罫線と余白で情報を整理する。縦罫線は、情報の区別上必要な場合のみ、最小限の使用にとどめる。 |
5．文章表記および用語
略語は、要旨および本文中で初出時に正式名称を明記する。数字および記号は半角を使用し、数値と単位の間には半角スペースを入れる。単位は原則として英文略称を用いる。医薬品名は一般名を用い、製品名を記載する場合は初出時に括弧内で示す。製品比較など製品名で論じることが必要な場合、製品A、製品Bなどに置換し、製品名が繰り返されないよう配慮する。薬物動態パラメータの標記はEur J Clin Pharmacol 1988；35：1−7 に準ずる。
6．原稿データフォーマット
電子ファイル名には著者の姓を入れる。本文はWord 形式、図表はWord形式、Excel形式、PowerPoint 形式またはPDF形式とする。
日本小児臨床薬理学会 著作権ポリシー
第1条（著作権の帰属）
日本小児臨床薬理学会雑誌に投稿され、掲載が決定された論文（以下「掲載論文」という）の著作権（著作権法第27条および第28条の権利を含む）は、学会に帰属するものとする。著作権譲渡は、掲載決定時に提出される著作権譲渡同意書に基づき行われるものとする。
第2条（学会による利用）
学会は、掲載論文について、印刷物および電子媒体（J-STAGEを含むがこれに限らない）により、複製、公開、配布、保存、アーカイブ化等を行うことができる。また、学会は、編集・公開に必要な範囲で体裁の変更、電子化等を行うことができる。
第3条（著者による利用許諾）
学会は、著者に対し、以下の範囲において、無償かつ非独占的に掲載論文を利用することを許諾する。
- 1. 著者自身または所属機関のウェブサイト、機関リポジトリへの登録
- 2. 教育・研究目的での配布、講義資料、学内資料への利用
- 3. 著者が執筆する総説、著書、解説等への再利用
第4条（第三者による利用）
第三者による掲載論文の利用については、著作権法に定める場合を除き、学会の許諾を要するものとする。
第5条（J-STAGEによる公開）
掲載論文は、学会が利用する電子ジャーナルプラットフォーム（J-STAGE）を通じて公開されるものとする。
第6条（二重投稿および権利侵害の禁止）
掲載論文は、学会が利用する電子ジャーナルプラットフォーム（J-STAGE）を通じて公開されるものとする。
- 1. 投稿論文は、原則として未発表のものとする。
- 2. 掲載論文に含まれる図表、写真、データ等の第三者著作物については、著者が必要な許諾を得たうえで投稿するものとし、これに起因する紛争については著者が責任を負う。
第7条（免責）
掲載論文の内容については著者がその責任を負うものとし、学会は掲載論文の内容に起因して生じたいかなる損害についても責任を負わない。
第8条（ポリシーの改定）
本著作権ポリシーは、学会の決定により改定することができる。改定後のポリシーは、日本小児臨床薬理学会雑誌または学会ウェブサイト上に掲載した時点から効力を生じる。
